大震災クラスに耐える、1981年以降の木造住宅

阪神・淡路大震災において10万6千棟にのぼった全壊家屋。　そのうちの大半が1981年（昭和56年）以前に建てられ、現在の建築基準を満たさない地震に弱い建物だったことが判明しています。

つまり、建物が壊れた原因は、木という素材ではなく、建て方自体にあったのです。

地理的にも地震や台風の発生しやすい日本では、1950年（昭和25年）に防災への取り組みとして、建築基準法が策定されました。この法律はその後、大きな自然災害が発生するたびに改正を重ねられ、日本に暮らす人々が安心できる質の高い建築水準へと進化し続けてきました。

特に、1978年（昭和53年）の宮城県沖地震（M7.4)後に改正された、新耐震設計基準（1981年改正）による建物は、阪神・淡路大震災でも被害が少なかったとされ、現在でも耐震住宅の設計基準となっています。

すなわち、1981年以降の新耐震設計に基づいた木造住宅は、阪神・淡路大震災クラスの大規模な地震にも家族の安全を保てる耐震設計住宅だといえるのです。